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えっ、学習院大学のメールシステム、古すぎ!?/ 既に多くの大学が導入しているクラウドメール・サブスクリプション方式のオフィススイートを未だに導入せず

東京大学をはじめ、国内の主要な大学の多くで既に導入している「クラウドメール」と「サブスクリプション方式のオフィススイート」について、学習院大学が未だに導入していないことが明らかになった。

「クラウドメール」とはクラウド化された電子メールシステムで、パソコンのソフトウェア(電子メールクライアント)のみならずWebブラウザからも電子メールの送受信を可能にする。個人用のクラウドメールで著名なものとしてはGoogle社の「Gmail」やMicrosoft社の「Outlook.com」などがある。メールの送受信や既読状況などが共有されることから、パソコンやスマートフォンなど複数の端末で送受信や編集に対応できる。
GoogleとMicrosoftの両社は企業や官公庁、教育機関などの法人ユーザーに向けてもサービス展開をしており、これらのクラウドメールのほか、ワープロソフトや表計算ソフトなどを組み込んだ「サブスクリプション方式のオフィススイート」を提供している。オフィススイートの中には教育機関に特化したプランもあり、具体的にはGoogle社の「G Suite for Education」や、Microsoftの「Office 365 Education」などがある。

G Suite for EducationやOffice 365 Educationなどのサブスクリプション方式の教育機関向けオフィススイートは既に多くの大学で導入されている。
例として、G Suite for Educationは東京大学で「ECCSクラウドメール」として導入されているほか、慶應義塾大学一橋大学でも導入されている。日本大学立教大学も10年以上前の時点で既にG Suite for Education(当時:Google Apps Education Edition)を導入している。
また、Office 365 Educationも国内で100校以上の大学に導入されている(参考)。

他に特筆するべき事例としては早稲田大学がある。早稲田大学の「Wasedaメール」はG Suite for Educationを導入しつつも、中国などGoogle社の提供するサービスが利用できない地域からのアクセスへの対策として、Office 365 Educationも併せて導入している。
大学のみならず、広尾学園中学校・高等学校(東京都港区)国際基督教大学高等学校(東京都小金井市)聖光学院 中学校高等学校(神奈川県横浜市中区)といった中学校や高等学校でも既にG Suite for Educationが導入されている。

これらサブスクリプション方式の教育機関向けオフィススイートを導入した教育機関の学生・生徒や教職員・研究者はクラウドメールのみならず、オフィススイート提供元のワープロソフト(WordやGoogleドキュメント)や表計算ソフト(ExcelやGoogleスプレッドシート)を、自宅のパソコンや私用のスマートフォンでも無料で使うことができる。

その一方で、学習院大学では未だにメールシステムをクラウド化させていない。上記の通り、既に多くの大学がメールシステムをクラウド化させてIMAP(Internet Message Access Protocol)に対応させているにも関わらず、学習院大学では未だにPOP(Post Office Protocol)を使用し続けている。そのため、ユーザーがパソコンやスマートフォンなど複数の端末でメールを送受信していると、メールの「下書き」や「送信済みメール」が共有されない状況に陥ることになる。

また、サブスクリプション方式のオフィススイートを導入していないため、学生はMicrosoft社の「Office」などのオフィススイートを別に購入することを強いられている。
学習院大学を運営する学校法人学習院が出資している株式会社 蓁々会のWebサイトでOfficeが学生向けに割引価格で販売されているほか、学内のパソコンであればOfficeを利用できるとされているものの、他大学の学生が自分のパソコンやスマートフォンでも無料でOfficeなどのオフィススイートを利用できていることを考えると、時代に即しているとは言い難い。

このような状況では学生や教職員のITリテラシーが寛容されるとも考えにくく、就職活動やインターンシップでメールを活用する学生にとっても不便であることは明らかだ。
ドメイン名(メールアドレスの@から後の部分)に大学名が用いられたメールアドレスは学外との連絡に用いやすいはずだが、未だにIMAPに対応しておらず、自宅のパソコンや私用のスマートフォンで使いにくいとすれば致命的だ。

学習院大学が時代に即した教育研究機関であり続けるにはIMAPのみならず、サブスクリプション方式のオフィススイートは早急に実現されるべきであることは疑うまでもない。

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